仮想通貨で利益を出したいと考えている方は多いでしょう。しかし、実際にどのような仕組みで利益が生まれるのか、具体的な方法は何があるのか、そしてどのようなリスクがあるのかを理解している方は意外と少ないかもしれません。
この記事では、仮想通貨で利益が出る基本的な仕組みから具体的な稼ぎ方、税金の知識、そして注意すべきリスクまで、初心者の方にもわかりやすく解説します。副業として仮想通貨投資を検討している方にとって、必要な知識をしっかり身につけるための一助となれば幸いです。
仮想通貨で利益が出る基本的な仕組み
仮想通貨は「デジタルの通貨」と言われますが、実際にどのようにして利益が生まれるのでしょうか。基本的な仕組みを理解することで、投資の判断材料にすることができます。
安く買って高く売る基本の取引方法
仮想通貨で利益を出す最も基本的な方法は、「安く買って高く売る」というシンプルな原則です。これは株式投資などと同じ考え方です。
例えば、1枚10万円のビットコインを購入し、その後価格が15万円に上昇したタイミングで売却すれば、5万円の利益が得られます。この価格差による利益が仮想通貨投資の基本となります。
仮想通貨の取引は、専用の取引所というインターネット上のプラットフォームで行います。実際の店舗に行く必要はなく、スマートフォンやパソコンから24時間いつでも取引が可能です。これが従来の金融商品と大きく異なる点で、夜中や休日でも取引できる利便性があります。
取引所に口座を開設し、日本円を入金すれば、ビットコインやイーサリアムなどの仮想通貨を購入することができます。そして価格が上昇したタイミングで売却し、再び日本円に戻すことで利益を確定させるのです。
取引所の価格差を利用したアービトラージ
仮想通貨の価格は取引所ごとに微妙に異なることがあります。この価格差を利用して利益を得る方法を「アービトラージ（裁定取引）」と呼びます。
例えば、A取引所ではビットコインが100万円、B取引所では102万円で取引されているとします。A取引所で購入したビットコインをB取引所に送金して売却すれば、2万円の差額が利益になります（手数料などを除く）。
このような取引は一見簡単に思えますが、実際には送金時間や手数料、価格変動リスクなどを考慮する必要があります。また、大きな価格差が生じた場合は、多くの投資家が同じ行動を取るため、すぐに価格差は縮小する傾向にあります。
アービトラージは専門的な知識や経験が必要なため、初心者の方には少しハードルが高い取引方法かもしれません。しかし、仮想通貨市場の効率性を高める重要な役割を果たしています。
なぜ仮想通貨の価格変動が起きるのか
仮想通貨の価格はなぜ変動するのでしょうか。これを理解することで、投資判断の参考にすることができます。
仮想通貨の価格変動は主に「需要と供給のバランス」によって決まります。買い手が多ければ価格は上昇し、売り手が多ければ価格は下落します。このバランスに影響を与える要因としては、以下のようなものがあります。
まず、ニュースや情報による影響です。例えば、大手企業が仮想通貨を導入するというニュースが流れれば、将来的な需要増加を見込んで価格が上昇することがあります。逆に、規制強化などのネガティブなニュースが出れば、価格は下落する傾向にあります。
次に、市場参加者の心理的要因です。価格が上昇し始めると「もっと上がるかも」という期待から買いが集まり、さらに価格が上昇することがあります。これを「FOMO（Fear of Missing Out：取り残される恐怖）」と呼びます。逆に、価格が下落し始めると「もっと下がるかも」という恐れから売りが集まり、さらに価格が下落することもあります。
また、仮想通貨の発行量や流通量も価格に影響します。ビットコインのように発行上限が決まっている仮想通貨は、希少性から価値が高まる可能性があります。
このように、仮想通貨の価格変動には様々な要因が絡み合っています。短期間で大きく変動することもあるため、投資する際はこの特性を十分に理解しておくことが重要です。
仮想通貨で稼ぐ具体的な方法
仮想通貨で利益を得る方法は一つではありません。ここでは、代表的な稼ぎ方について詳しく見ていきましょう。
長期保有（HODLing）による資産形成
「HODL（ホードル）」とは、「Hold On for Dear Life（しっかりと持ち続ける）」の略で、仮想通貨を長期間保有し続ける投資戦略を指します。短期的な価格変動に一喜一憂せず、将来的な価値上昇を期待して持ち続けるという考え方です。
例えば、2010年にビットコインを数百円で購入し、現在まで保有し続けていれば、数千万円、場合によっては数億円の資産になっていたでしょう。もちろん、すべての仮想通貨がこのような成長を遂げるわけではありませんが、将来性のある仮想通貨を見極め、長期保有することで大きな利益を得られる可能性があります。
長期保有の利点は、取引の手間やストレスが少ないことです。日々の価格変動に一喜一憂する必要がなく、長期的な視点で投資を考えることができます。また、頻繁に取引しないため、取引手数料も抑えられます。
ただし、長期保有にも注意点があります。すべての仮想通貨が将来的に価値が上がるわけではなく、中には価値がゼロになってしまうものもあります。そのため、投資先の仮想通貨の技術的特徴や将来性をしっかりと調査することが重要です。また、セキュリティ対策も欠かせません。長期間保有するなら、ハッキングのリスクが低いコールドウォレット（オフライン保管）での管理がおすすめです。
短期トレードで利益を狙う
短期トレードとは、価格変動を利用して短期間で利益を得る取引方法です。数分から数日の間に売買を繰り返し、小さな利益を積み重ねていきます。
例えば、朝に100万円でビットコインを購入し、夕方に102万円で売却すれば、2万円の利益が得られます。このような取引を繰り返すことで、コツコツと利益を積み上げていくのです。
短期トレードの利点は、市場の上昇・下降どちらの局面でも利益を狙えることです。また、資金の回転率が高いため、うまくいけば短期間で大きな利益を得られる可能性があります。
しかし、短期トレードには高度な知識と経験が必要です。価格チャートの分析（テクニカル分析）や、市場の動向を読む力が求められます。また、感情に左右されず冷静な判断ができる精神力も重要です。さらに、取引回数が多くなるため、取引手数料の負担も大きくなります。
初心者が短期トレードに挑戦する場合は、少額から始め、徐々に経験を積むことをおすすめします。また、損失を抑えるために、あらかじめ損切りラインを決めておくことも重要です。
レンディングとステーキングによる収入
仮想通貨を保有しているだけでも収入を得られる方法として、「レンディング」と「ステーキング」があります。
レンディングとは、保有している仮想通貨を他のユーザーに貸し出し、その利息を得る方法です。取引所やレンディングプラットフォームを通じて行うことができ、年利5〜10%程度の利息が得られることもあります。
例えば、100万円相当のビットコインを年利5%でレンディングすれば、1年間で5万円の利息収入が得られる計算になります。保有しているだけで収入が得られるため、長期保有と組み合わせやすい方法です。
一方、ステーキングは、特定の仮想通貨（PoS：Proof of Stake方式を採用している通貨）を保有し、ネットワークの維持に貢献することで報酬を得る方法です。簡単に言えば、仮想通貨を「預け入れ」て、ネットワークの安全性向上に協力することで、その対価として追加の仮想通貨が付与されるのです。
ステーキングの利回りは仮想通貨によって異なりますが、年利1〜20%程度のものが多いです。ステーキングは比較的簡単に始められますが、ロック期間（引き出しができない期間）が設けられていることもあるため、注意が必要です。
レンディングとステーキングはどちらも「複利効果」を活用できる点が魅力です。得られた利息や報酬を再投資することで、さらに大きな収益を目指すことができます。
マイニングで新規コインを獲得する
マイニング（採掘）とは、コンピュータの計算能力を使って仮想通貨のネットワークを維持し、その報酬として新しいコインを獲得する方法です。
ビットコインなどのPoW（Proof of Work）方式の仮想通貨では、取引の承認作業を行うことで新しいコインが発行され、その一部がマイナー（採掘者）に配布されます。この作業には専用の高性能コンピュータ（マイニングリグ）が必要です。
かつては一般的なパソコンでもマイニングが可能でしたが、現在は専用の高性能機器が必要となり、初期投資のハードルが高くなっています。また、電気代も大きなコストとなります。
例えば、ビットコインのマイニングでは、1台数十万円するASIC（特定用途向け集積回路）と呼ばれる専用機器が必要で、月に数万円の電気代がかかります。これに対して得られる報酬は市場の競争状況によって変動するため、必ずしも利益が出るとは限りません。
マイニングを始める前には、初期投資額、電気代、期待できる報酬などを慎重に計算し、採算が取れるかどうかを検討することが重要です。また、マイニング機器の設置場所の確保や、騒音・発熱対策なども考慮する必要があります。
初心者がマイニングに挑戦する場合は、「クラウドマイニング」という、マイニング事業者の設備を間借りするサービスを利用する方法もあります。初期投資を抑えられる利点がありますが、詐欺的なサービスも存在するため、信頼性の高い事業者を選ぶことが重要です。
仮想通貨取引の税金について知っておくべきこと
仮想通貨で利益を得た場合、適切に税金を納める必要があります。日本の税制における仮想通貨の扱いと、確定申告の方法について解説します。
仮想通貨の利益にかかる税金の仕組み
日本では、仮想通貨の売買やトレードで得た利益は「雑所得」として課税されます。雑所得は、給与所得や事業所得などと合算して総合課税の対象となります。
具体的な税率は所得金額によって異なり、所得税（5〜45%）と住民税（一律10%）を合わせると、最大で55%もの税金がかかる可能性があります。これは株式投資の利益に対する税率（一律20.315%）と比べてかなり高いと言えるでしょう。
例えば、年間の給与所得が400万円で、仮想通貨取引で100万円の利益が出た場合、この100万円に対して約30%の税金がかかる計算になります。つまり、約30万円を税金として納める必要があるのです。
注意すべき点として、仮想通貨の保有自体には課税されません。売却や交換によって利益が確定した時点で課税対象となります。また、年間の利益が20万円以下の場合は、確定申告が不要となる「少額不追及」の特例がありますが、他の所得と合わせて確定申告が必要な場合は、仮想通貨の利益も申告する必要があります。
仮想通貨同士の交換でも課税対象になる
仮想通貨の税金に関して特に注意が必要なのは、仮想通貨同士の交換も課税対象になるという点です。
例えば、100万円で購入したビットコインが値上がりして150万円相当になった時点で、それをイーサリアムに交換した場合、この時点で50万円の利益が確定し、課税対象となります。実際に日本円に換金していなくても、仮想通貨同士の交換で利益が確定した時点で課税されるのです。
これは多くの投資家が見落としがちなポイントで、知らずに大量の取引を行った結果、思わぬ税金が発生するケースもあります。特に、頻繁に仮想通貨の売買や交換を行う方は、取引記録をしっかりと管理し、税金の計算に備えることが重要です。
海外の取引所を利用している場合でも、日本に居住している限り、日本の税法が適用されます。「海外の取引所だから申告しなくてもバレないのでは」と考える方もいるかもしれませんが、送金履歴や出金履歴、クレジットカードの利用履歴などから申告漏れを疑われる可能性があります。また、国税庁は各国に情報収集や提供を要請することもできるため、適切に申告することをおすすめします。
確定申告時の損益計算方法
仮想通貨の確定申告を行う際には、まず1年間の取引による損益を計算する必要があります。計算方法としては、「総平均法」と「移動平均法」の2種類があります。
総平均法は、保有している仮想通貨の取得価額の総額を数量で割って平均単価を算出する方法です。一方、移動平均法は、新たに仮想通貨を取得するたびに平均取得価額を再計算する方法です。どちらの方法を選んでも構いませんが、一度選んだ方法は継続して使用する必要があります。
例えば、以下のような取引があった場合を考えてみましょう。
- 1月に1BTC（ビットコイン）を100万円で購入
- 3月に1BTC（ビットコイン）を120万円で購入
- 6月に1BTC（ビットコイン）を150万円で売却
総平均法の場合、平均取得価額は(100万円+120万円)÷2=110万円となります。よって、売却時の利益は150万円-110万円=40万円です。
移動平均法の場合も同様の計算になりますが、取引回数が多い場合や一部だけ売却する場合などは、計算結果が異なることがあります。どちらの方法が有利かは取引状況によって変わるため、自分の取引パターンに合った方法を選ぶことが重要です。
確定申告の際には、これらの計算結果をもとに「確定申告書B」と「収支内訳書」を作成します。確定申告書Bの「雑所得」の欄に仮想通貨取引による所得金額を記入し、収支内訳書にはその内訳を記載します。
確定申告の期限は、所得が発生した年の翌年3月15日までです。例えば、2024年中の取引による所得は、2025年3月15日までに申告する必要があります。期限を過ぎると無申告加算税や延滞税が課される可能性があるため、余裕をもって準備を進めることをおすすめします。
近年では、仮想通貨の損益計算を自動で行ってくれるサービスも登場しています。「Gtax」などのツールを利用すれば、取引所からダウンロードした取引履歴をアップロードするだけで、自動的に損益計算を行ってくれます。取引回数が多い場合や複数の取引所を利用している場合は、こうしたツールの活用も検討してみるとよいでしょう。
仮想通貨投資のリスクと注意点
仮想通貨投資には大きな利益を得られる可能性がある一方で、様々なリスクも存在します。ここでは、仮想通貨投資における主なリスクと、その対処法について解説します。
価格変動リスクへの対処法
仮想通貨の価格は非常に変動が激しいことで知られています。ビットコインを例にとると、過去には1日で20%以上値下がりしたこともあります。このような急激な価格変動は、投資家にとって大きなリスクとなります。
価格変動リスクに対処するためには、まず「分散投資」が有効です。資金を複数の仮想通貨に分散させることで、一つの通貨の価格下落による影響を軽減できます。また、仮想通貨だけでなく、株式や不動産など異なる資産クラスにも投資することで、さらにリスクを分散させることができます。
次に重要なのは「投資可能な金額のみを投資する」という原則です。生活に必要な資金や緊急時のための貯蓄を仮想通貨投資に回すことは避けるべきです。万が一価格が大幅に下落しても、生活に支障をきたさない範囲での投資を心がけましょう。
また、「ドルコスト平均法」という投資手法も効果的です。これは一定の金額を定期的に投資していく方法で、価格が高いときは少ない量を、価格が低いときは多くの量を購入することになり、結果として平均購入価格を抑えることができます。
さらに、投資前に十分な調査と分析を行うことも重要です。仮想通貨のプロジェクト内容や開発チーム、技術的特徴などを理解した上で投資判断を行いましょう。SNSやメディアの情報に流されるのではなく、自分自身で判断できる目を養うことが大切です。
セキュリティ対策の重要性
仮想通貨投資におけるもう一つの大きなリスクは、セキュリティに関するものです。取引所のハッキングや個人のウォレットへの不正アクセスなどによって、仮想通貨が盗まれるケースが世界中で報告されています。
セキュリティリスクから身を守るためには、まず信頼性の高い取引所を選ぶことが重要です。日本では金融庁に登録された暗号資産交換業者を利用することで、一定のセキュリティ水準が確保されています。海外の取引所を利用する場合は、セキュリティ対策の実績や評判を十分に調査しましょう。
次に、二段階認証（2FA）の設定が不可欠です。取引所やウォレットのアカウントにログインする際、パスワードに加えてスマートフォンのアプリなどで生成される認証コードを入力する仕組みです。これにより、パスワードが漏洩しても不正アクセスを防ぐことができます。
大切な仮想通貨を保管する際は、「コールドウォレット」の利用を検討しましょう。コールドウォレットはインターネットに接続されていない状態で仮想通貨を保管できるデバイスで、ハッキングのリスクを大幅に低減できます。特に長期保有する場合や高額の仮想通貨を保有する場合は、コールドウォレットでの保管が安心です。
また、パソコンやスマートフォンのセキュリティ対策も忘れてはいけません。ウイルス対策ソフトの導入や、OSやアプリの定期的なアップデートを行い、マルウェアなどの脅威から端末を守りましょう。
さらに、秘密鍵やリカバリーフレーズ（ウォレットを復元するための単語の羅列）の管理には細心の注意を払いましょう。これらの情報はデジタルデータとして保存するのではなく、紙に書いて安全な場所に保管するのが基本です。
詐欺やトラブルから身を守るために
仮想通貨市場には残念ながら詐欺的なプロジェクトも存在します。「必ず儲かる」「元本保証」などと謳う投資話には十分注意が必要です。仮想通貨投資に絶対はなく、高いリターンには必ず高いリスクが伴うことを理解しておきましょう。
ICO（Initial Coin Offering：新規仮想通貨公開）やIEO（Initial Exchange Offering：取引所による新規仮想通貨公開）に参加する際は、そのプロジェクトのホワイトペーパー（事業計画書）を熟読し、開発チームの経歴や実績を調査することが重要です。SNSでのフォロワー数やコミュニティの活発さなども、プロジェクトの信頼性を判断する材料になります。
また、「〇倍になる」「今だけ特別価格」などと急かす勧誘には応じないようにしましょう。焦らせることで冷静な判断を妨げ、投資を急がせるのは詐欺の典型的な手口です。投資判断は常に冷静に、十分な情報収集と分析に基づいて行うことが大切です。
さらに、取引所や仮想通貨プロジェクトを装った「フィッシングサイト」にも注意が必要です。正規のサイトと似た偽サイトを作成し、ログイン情報やウォレットの秘密鍵を盗み取ろうとする手口です。URLを確認する習慣をつけ、ブックマークから公式サイトにアクセスするなどの対策を取りましょう。
SNSでの情報には特に注意が必要です。「〇〇コインが爆上げ確実」などの投稿は、価格を意図的に吊り上げて高値で売り抜ける「ポンプ・アンド・ダンプ」と呼ばれる手法の可能性があります。SNSの情報をそのまま信じるのではなく、複数の情報源から確認することが重要です。
まとめ：仮想通貨で堅実に利益を出すために
仮想通貨で利益を出すためには、基本的な仕組みを理解し、自分に合った投資方法を選ぶことが重要です。安く買って高く売る基本戦略から、レンディングやステーキングなどの保有するだけで収入を得る方法まで、様々な選択肢があります。
税金の知識も不可欠です。仮想通貨の利益は雑所得として課税され、仮想通貨同士の交換も課税対象になることを忘れないようにしましょう。確定申告の期限や計算方法を正しく理解し、適切に納税することが大切です。
また、価格変動リスクやセキュリティリスク、詐欺の可能性など、様々なリスクにも注意が必要です。分散投資や適切なセキュリティ対策、十分な情報収集によって、これらのリスクを軽減することができます。
仮想通貨投資は短期間で大きな利益を得られる可能性がある一方で、大きな損失を被るリスクもあります。焦らず、無理をせず、長期的な視点で取り組むことが、堅実に利益を出すための鍵となるでしょう。
